買った時より高く売れる家の特徴とは？売却時のポイントも確認しよう

家を売る理由は家庭によってさまざま

家の購入は人生において大きな買い物です。しかし、場合によってはせっかく購入した家をすぐに売らなければならないこともあります。

家を売却する理由は家庭によってさまざまです。例えば、近隣とのトラブルでその土地に住み続けることが難しくなってしまったケースや、急な転勤や離婚などの生活の変化、親の介護による引っ越しなどが挙げられます。

さらに、気に入って購入した家でも、実際に住んでみたら間取りや住環境に不満が出たり、経済環境の変化でローンの返済が苦しくなったりするなど、予想できる理由もあればできない理由もあるでしょう。その多くはやむを得ない事情といえます。

買った時よりも高く売れる家の特徴とは？

どのような事情で家を手放すにしろ、損することなく買った時よりも高い価格で売却したいのは当然です。そこで、ここでは高く売れる家の特徴について解説します。

築浅物件

建物は経年劣化によって価値が下がっていくため、1年でも築年数が浅いほうが高く売れる可能性が高くなります。築浅であれば物件価値はそれほど下がらないので、少しでも高く売りたいのであれば可能な限り早めに売却行動を始めることをおすすめします。

また、新築ではなく中古の家を購入して間もない時期に売るのであれば、購入時と同程度の価格で売れる可能性が高いといえます。中古物件の売却額は基本的に相場で決まるため、地域の相場が変動していなければあまり損をすることはないでしょう。

再開発予定のエリアにある物件

家の売値は、物件本体の価値だけでなく、近隣の相場が影響するケースもあります。物件エリアが再開発されたり、再開発予定エリアに物件があったりする場合がその一例です。

再開発によって近隣に公園や商業施設ができると、周辺の地価が全体的に上昇する可能性があります。特に駅ができて利便性が高くなると、一気に地価が上がり、家を買った時よりも高値で売却できるケースも多いでしょう。

人気エリアの物件

雑誌やテレビなどのメディアで「住みたい街」などとして取り上げられると、その地域に関心を持つ人が増え、高めの価格設定でも物件が売れやすくなります。

多少築年数が経っていても値崩れしない傾向にあるため、人気エリアの物件の売却は新築・中古問わず損をする可能性は小さくなるでしょう。

買った時よりも家を高く売るポイント4つ

続いては、家を買った時よりも高く売るために意識したい4つのポイントを紹介します。

売却のタイミングを考慮する

前述のとおり、家の価値は経年によって低下するため、少しでも早く売却することが大切です。それに加えて、家が売れやすい時期も考慮しましょう。

例えば、3月や9月など引っ越しシーズンは、不動産会社が営業に力を入れる時期と被るため家が売れやすく、結果として高値で売れる可能性が高くなります。シーズンの2ヵ月前くらいには売りに出せるように準備を整えるといいでしょう。また、少しでも高値で売りたい場合はあえてこのシーズンを待つのも一つの方法です。

売却のタイミングについては以下の記事でも詳しく述べているので、ぜひ参考にしてください。

不動産を高値で売却できるタイミングはある？注意点についても解説！

適正な相場を理解しておく

家を売る時は、まず近隣エリアの物件相場を調べるのがおすすめです。適正な相場を理解していないと査定価格が正しいかどうか判断できず、相場よりも安い価格を設定して損をする可能性があります。

また、家の購入を考えている人にとって理想に近い物件であれば、多少高値でも売れる可能性があります。そのことを考慮し、最初から相場より少し高めの価格で売りに出すのもいいでしょう。ただし、あまりにも高すぎると売れない可能性が高いため、価格設定は慎重に行う必要があります。

査定は複数社に依頼する

査定で重要視するポイントは不動産会社によって異なるため、査定依頼は複数社に出すのがおすすめです。あまり多いと判断が困難になるので、2、3社程度にするといいでしょう。

なかには相場から外れた高い査定額を出して無理に物件を預かろうとする不動産会社もあります。この場合、売れるまで時間がかかったり最終的に値引きが入ったりなど結果的に損をすることも少なくありません。そのため、「より高い金額」を提示した不動産会社ではなく、「納得のいく金額」を提示した不動産会社を選ぶのがポイントです。

また、査定を依頼した際に各社の担当者の対応も確認しましょう。基本的に、家が売れるまで同じ担当者が対応することが多いため、きちんと信頼関係を築ける担当者を見つけることが大切です。

信頼できる不動産会社に仲介してもらう

不動産会社によっては、家を高く売るよりも早く売ることに力を入れています。なぜなら、値下げしてでもスピーディーに売却したほうが、利益を得られやすいためです。また、戸建てか集合住宅かによって売却テクニックは異なり、特に戸建ての場合は担当者にある程度の経験値が求められます。

以上から、家を高値で売却したい場合、売りたい家に合ったノウハウを持った信頼できる不動産会社に依頼することが大切です。

買って間もない家を売る際の注意点

購入して間もない家を売る場合には、いくつか注意する点があります。ここでは3つの注意点を解説するので、損をしないためにもしっかりチェックしておきましょう。

売却理由を明確に示す

家を売る際に、購入希望者から売却の理由を尋ねられることがあります。特に築浅の物件であれば、近隣トラブルや設備不良などの「ネガティブな理由があるのでは？」と思われる可能性があるでしょう。

転勤や親の介護による引っ越しなど、生活環境の変化などが理由であればそれをきちんと提示し、売却理由が物件の問題でないことを明確にしましょう。

売却理由がネガティブなものの場合でも、売却理由は明確にするのがおすすめです。不動産取引には契約不適合責任というルールがあり、仮に不都合な事実を隠して売却した場合、損害賠償などの責任を問われる可能性もあります。買い手はつきにくくなりますが、損をしないためにも、理由の明確な提示は大切です。

住宅ローンを完済しなければならない

住宅ローンが残っていて抵当権に設定されている場合、売却できるのかどうか気になっている方も多いのではないでしょうか。結論からいうと、ローンが残っている場合、完済して抵当権を抹消してから売却することが一般的です。

抵当権とは、仮にローン返済が滞った場合に、債権者が貸し倒れにならないよう、担保となる物件を競売にかけるなどして弁済を受ける権利のことです。この抵当権を抹消するためには、物件の売却益や自己資金でローンの返済を完了させる必要があります。

しかし、売却益よりローンの残債のほうが大きい「オーバーローン」になると、別途資金を用意しなければなりません。住み替え先のローンと併せて借り入れできる「住み替えローン」もありますが、一般的なローンより金利が高いうえ審査も厳しく、利用できない可能性もあります。

以上から、家を売却する際には、住宅ローンを完済できるような売値の設定と、慎重な資金計画を立てることが重要です。

買って間もない家を売ると税金が高くなる

不動産の売却で利益（譲渡所得）が発生すると、所得税や住民税が発生します。物件を所有していた期間で税率は異なり、5年以下の短期譲渡所得の場合はおよそ39％、長期譲渡所得であればおよそ20％です。つまり、税金面では、買ってすぐに家を高値で売ると損をすることになります。

とはいえ、これは表向きの話です。家の売却で利益を出せることは実際には少なく、税金が発生することはほとんどありません。仮に発生したとしても、所有期間の長短に関係なく譲渡所得から最高3,000万円まで控除ができる特例があります。

ただし、新たに家を買い替える場合、元の家の売却時にこの3,000万円特別控除の適用を受けると、買い替えた家に対しての住宅ローン控除の適用が受けられないため、どちらを適用するかを選択する必要があります。この時、売却益が少額であれば、3,000万円の控除を利用するより住宅ローン控除を利用したほうが節税効果は高いでしょう。

家を売却した際は、売却益に合わせてどちらの控除を使うか慎重に検討してください。

まとめ

買った時よりも家を高く売るのはなかなか難しいですが、築浅物件や再開発エリア、人気のエリアであれば高く売却できる可能性があります。高値で売るためのポイントをしっかり押さえつつ、信頼できる不動産業者を選びましょう。

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